インターネットの急速な発展に伴い、情報の媒体は従来の紙媒体からデジタルへと移行し、多くの紙媒体の読書商品、特にグラフィック雑誌の売上が減少傾向にあります。マンガ産業は日本の重要な国家産業であるにもかかわらず、主要マンガ雑誌の売上は着実に減少しています。先日、『週刊少年ジャンプ』の編集長をはじめとする主要関係者が集まり、今後の展開について議論しました。インターネットの波がもたらす影響への対策を見ていきましょう。

シンポジウムでは、まずマンガアプリ「週刊少年ジャンプ＋」の代表を務める籾山雄太氏が登壇。ジャンプの歴史を振り返り、「かつて週刊少年ジャンプが新人作家を発掘しようとしたら、漫画家からの呼びかけを待つか、マンガ賞への応募を待つかの2つの方法しかありませんでした。中でも、鳥山明さんや尾田栄一郎さんはマンガ賞を通して発掘され、冨樫義博さんは自ら応募してきたのです」と説明した。

しかし、それはもう過去のこと。籾山雄太氏は、読者と漫画家を取り巻く環境の変化についても言及する。「時代は変わりました。多くの漫画家が面白い作品をネットで発信するようになりました。そして、ネットで発表すればジャンプに掲載され、より多くの読者に読んでもらえる機会も得られるようになりました。しかし、その結果、新しい作家と交流する機会が徐々に失われつつあります。雑誌を中心に人気漫画を生み出してきたシステムも崩れつつあります」。インターネットを通じた新たな才能を発掘するため、2014年にはユーザー投稿型の漫画投稿サイト「少年ジャンプkey！」を開設した。

「少年ジャンプkey！」の提供開始から約3年半が経ちました。その成果について尋ねられると、籾山氏は「すでに4名の投稿者に週刊少年ジャンプへの連載の機会が与えられました。少年ジャンプ＋に連載中の作品は、なんと26名にまで連載が実現しました。投稿数は予想を上回る数で、大変満足しています」と答えました。こうした好調な結果を受け、籾山氏は7日から同名のアプリ「少年ジャンプkey！」の配信も決定しました。このアプリは広告収入を投稿者に100％還元するため、「ジャンプラッキー！」だけでなく、ジャンプ＋でも展開できれば素晴らしいと思っています。人気作品を生み出していきたいと思っています。広告収入が作家のモチベーションとなり、『ワンピース』を超えるきっかけになれば、積極的に還元していきます」と、少年ジャンプ＋編集長の細野修平氏は語りました。

一方、週刊少年ジャンプ現編集長の中野博之氏も「少年ジャンプアプリ開発プロジェクト」について言及し、現状が楽観視できないことを率直に認めた。「子供たちの獲得に苦戦しています。子供たちが楽しんで、マンガと繋がるアプリを開発したいと考えています。マンガの読者年齢が高齢化している昨今、子供たちの支持をいかに獲得するかが課題となっています。何しろ、今の子供たちはもはや紙の本でマンガを読むことも、テレビでアニメを見ることもなくなってきています。動画サイトでの視聴が主流で、それが今の最大の敵です。だからこそ、子供たちとアニメを繋ぐアプリがあれば素晴らしい。このアプリが子供たちとアニメの架け橋になればと思っています」

同時に、今後の週刊少年ジャンプの展開についても問われた中野編集長は、「どんな時代でも、編集者としての役割は変わりません。作家と直接向き合い、面白いマンガを創り上げていくことです。マンガは売上が全てではありません。世界中の人に認知されるキャラクターを創ることが何よりも大切だと考えています。マンガ自体が売れなくても、キャラクターが認知されていれば、必ず儲かるチャンスがある。私はそう信じていますし、週刊少年ジャンプはそんな未来を創り上げていきたいと思っています」と力強く語った。

最後に中野氏は週刊少年ジャンプの目標について語った。「個人的な今後の目標は、『週刊少年ジャンプ』の紙媒体の発行部数を増やすことです。出版業界は今不況で、ジャンプもその影響を受けて発行部数が減り続けています。以前、『発行部数が回復するまで大好きなビールを断つ』と公言して以来、5年間ビールを飲んでいません」と笑顔で語った。